AWS DevOps Agentの料金体系とコストの抑え方を実機で確認してみた

AWS DevOps Agentの料金体系とコストの抑え方を実機で確認してみた

AWS DevOps Agentの料金体系(Investigation/Evaluation/On-demand)を整理し、コストを抑えるポイントとエンタープライズサポート契約時に実質無料になり得る条件を試算した紹介記事。
2026.08.19

AWS DevOps Agentの料金体系とコストの抑え方を実機で確認してみた

こんにちは、じゅんきちです。

AWS DevOps Agentの料金体系を調べ、検証アカウントにAgentSpaceを作成して、コストに関わる挙動をいくつか実機で確認しました。この記事では料金体系の整理と、実機で確認した内容を紹介します。

料金体系

課金は秒単位・単一レートで、$0.0083/agent-second(時給換算で約$29.88)。課金対象になるのは次の3種類です。

カテゴリ 何をする時に課金されるか
Investigation インシデントの根本原因調査(CloudWatch Logs Insights・X-Rayトレース等を横断分析)
Evaluation プロアクティブな信頼性評価。デフォルトで週次自動実行
On-demand(Chat) チャットでの対話的な質問応答・カスタムエージェント実行

トポロジーマップ生成のような環境学習(System Learning)は使用量としては記録されるものの、課金対象には含まれません(AWS DevOps Agent Pricing)。

コストを抑えるポイント

本番環境ではEvaluation・Investigationとも有効にしてよいですが、検証環境やステージングのような下位環境では利用を制限したほうがいいでしょう。
アラート発火をSlack通知につなぐような運用を各環境で組んでいることは多いですが、同じ感覚でDevOps Agentを常時有効にすると、下位環境の分だけ余計な課金が積み重なります。
Evaluationが継続的に出す改善提案も下位環境では基本的に不要なので、AgentSpaceの更新や動作検証などのタイミングだけ手動実行やトリガーを一時的に有効化する運用で十分なことが多いと思います。

エンタープライズサポート契約下では実質無料になり得る

月次クレジット(Unified Operations 100%・Enterprise Support 75%・Business Support+ 30%)は、前月のAWSサポート費用に対する割合で計算されます。Enterprise SupportやUnified Operationsを契約している組織はそもそもの月額サポート費用が大きいことが多く、小〜中規模の利用量であればクレジットだけで実質無料になる可能性があります。

どのくらいの使い方まで無料になり得るのか、AWSが公開している利用例で計算してみます。AWS DevOps Agent Pricingには、10 AgentSpaceで月500件のInvestigation・40件のEvaluation・30件のカスタムSREエージェント実行を組み合わせた規模で、月額$2,365.50という例が示されています。

Enterprise Supportの月額料金は「$5,000/月」か「AWS利用額に応じた段階料金($150Kまでは10%、$150K〜$500Kは7%、$500K〜$1Mは5%、$1M超は3%)」のいずれか高い方です(AWS Support Plan Pricing)。
クレジットはこの75%なので、AWS利用額がおよそ$50K/月未満で最低料金($5,000/月)が適用されるケースでも、クレジットは$3,750/月になります。

$3,750は先ほどの規模の請求額$2,365.50を上回っており、この規模であれば最低料金のEnterprise Supportでもクレジットだけで実質無料になります。時間に換算すると$3,750はおよそ125時間分(1日あたり4時間強)の利用に相当し、日常的に使い込む程度の頻度までは無料枠でカバーできる計算です。

利用規模と契約中のサポート費用次第ではありますが、一般的な使い方であれば無料枠に収まるケースが多いはずです。

まとめ

AWS DevOps Agentの課金対象はInvestigation・Evaluation・On-demandの3種類で、System Learningのような環境学習は課金に含まれません。下位環境では利用を絞り、必要なタイミングだけ手動実行やトリガーを有効化する運用でコストを抑えられます。契約しているサポートプラン次第では、月次クレジットだけで一般的な利用規模を実質無料でまかなえる計算になりました。エンタープライズではコストが発生しないケースもあるので、導入しやすいサービスだと思います。

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