パルスサーベイオンボーディングを開始してから半年以上経過しました

パルスサーベイオンボーディングを開始してから半年以上経過しました

この記事ではパルスサーベイオンボーディングについて紹介します。
Clock Icon2025.03.13

こんにちは。人事グループ・組織開発室に所属し、組織開発を担当しているてぃーびーです。

クラスメソッドでは、2023年1月から月次で従業員エンゲージメントパルスサーベイを実施しています。パルスサーベイは、組織課題を解決し、従業員のエンゲージメントを向上させることで、パフォーマンスの向上につなげることを目的に実施しています。

この記事ではパルスサーベイオンボーディングについて紹介します。

パルスサーベイについて

(従業員エンゲージメント) パルスサーベイ とは、従業員エンゲージメントの状態を定期的に把握するための調査です。

従業員エンゲージメントとは、従業員が組織のビジョンや目標に共感し、熱意を持って仕事に取り組んでいる度合いのことです。

従業員エンゲージメントパルスサーベイは、月次で少数の設問によって実施されます。脈拍(=パルス)をチェックするように高頻度で従業員エンゲージメントを確認することからパルスサーベイと呼ばれています。

この調査結果を活用することで継続的な組織改善を行い、従業員エンゲージメントの高い組織づくりを実現します。

パルスサーベイと組織改善について

パルスサーベイの結果を用いた組織改善には以下のバリエーションがあります。

  • 各部門と人事で協力して部門ごとの課題を発見し、解決する
  • 各部門で部内の課題を発見し、解決する

どちらの選択肢を選ぶとしても、各部門でサーベイ結果を活用するマネージャーの方が鍵になります。

ある程度については人事が課題の整理に協力することもできますが、すべての部門のすべてのケースに常時伴走することは時間的に困難です。HRBPがいるような組織の場合は、HRBPが伴走者の役割を担うケースもあるでしょう。

そこで、新任のマネージャーにパルスサーベイの活用方法をインプットすることが重要になるわけです。

パルスサーベイオンボーディングについて

2024年7月(クラスメソッドの年度は7月から開始)から、新任マネージャー向けにパルスサーベイのオンボーディングを開始しています。

目的

パルスサーベイオンボーディングでは、パルスサーベイの結果を活用する方法を理解することを目的としています。

実施内容

パルスサーベイオンボーディングは以下のような構成になっています。

実施時間・参加人数

参加者は5名以下を目安に60分で実施しています。その月の新任マネージャーが多い場合は、5名以下を目安に分割して実施しています。

質疑応答に十分な時間を取れるようにするために人数を少なく絞っています。

レポートの閲覧方法の確認

マネージャー向けに提供しているLooker Studio形式のレポートについて、最新の分析結果を画面共有で確認しつつ、各画面の意味と閲覧方法を説明しています。
レポートの内容として『最新の単月の結果』『直近半年の推移の結果』があります。

自分がマネジメントしている部門やチームの実際の結果を確認しながら説明するのが最も効果的と考え、この内容を冒頭に説明しています。

部門別報告書の確認

マネージャー向けに提供している各部門別にサーベイ結果の特徴をまとめた報告資料を画面共有で読み合わせています。

こちらについてもLooker Studioのレポートと同様に自分がマネジメントしている部門やチームの実際の結果を確認しながら話すのが一番わかりやすいと考え、2番目に説明しています。

サーベイ結果の活用方法の説明

実際の結果を元にした報告資料を確認したあと、結果の扱い方の一般的な内容を説明しています。

自部門の具体的な結果を見たあとに一般的な進め方の理解を深める構成になっています。マネージャー向けに基本的な活用方法をまとめた文書をNotionに用意してあるので、その内容を読み合わせています。

大枠では以下の2点に関する説明を実施しています。

  • 結果を元に問題を発見し、不足した情報を集めることで問題を明確にし、解決に取り組む一連の流れ
  • 組織活動の施策やポジティブな影響を確認するための一連の流れ

補足

パルスサーベイの運用において、一部の部門のマネージャー陣と人事でサーベイ結果を読み合わせ、組織課題に対して掘り下げをするためのミーティングを定期的に実施しています。すべての部門と定例を設定することは困難なため、定例を実施していない部門については各部に結果の掘り下げを委ねています。

ただし、目立った変化や際立って低下している部分がある部門については、人事から個別に現状についてお知らせし、場合によって部門が単独で取り組むのか、人事も協力するのかについて相談しつつ活用をしてもらっています。

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